歯科矯正での医療費控除　いくら？

こんにちは。

突然ですが、歯並びには自信がありますか？

私は、全くありません！むしろコンプレックスです。

上の歯には八重歯があり、下の歯もガタガタ。八重歯はチャームポイントかも、って前向きに生きてきましたが、４０代になって奥歯が虫歯じゃないのに傷んだり。どうやら、噛み合わせが悪くて奥歯に負担がかかっているようです。

ちょうど子供の歯並びのことで歯科矯正を紹介されて話を聞いたついでに、自分のことも相談してみました。そうしたら、まだ３０年は生きると思ったら、歯科矯正した方が歯がもちますよって言われて。

いつまでも美味しくご飯を食べたいし、元気でいたい！

もっと自分を大切にしようと思って、今から歯科矯正をすることにしました。

ただ、歯科矯正ってすごくお高い。まだ、いくらかかるかはっきりわからないのですが、トータルで８０万程度はかかりそう( ；∀；)

医療費が一定以上かかると確定申告で医療費控除を受けられるのです！いくらくらい税金が戻って、どのくらいふるさと納税の金額に影響するか知りたいと思って調べてみました。給与所得者（会社勤めの方）の場合で調べました！

医療費控除を受けるとふるさと納税できないのかな？と心配したり住宅ローンとの兼ね合いなど難しい計算があって、チンプンカンプン？？？だったので、同じような悩みがある方に少しでも情報共有できたら嬉しいです⭐︎

それでは、まず、そもそも税金はいくらかかるのか？から見ていきましょう☆

税金はどのくらいかかるの？（２０２５年５月給与所得者の場合）

収入に対する税金の計算方法

収入に対してどのくらいの税金がかかるでしょうか？

今回、税金に対してなんの知識もない私が調べたところ、収入全部に対して税金がかかっているわけではないんです！自営業の方の経費のような位置付けでの控除（給与所得控除）と所得控除というものがあるようです。その控除分を引いた額が課税所得といって、税金の計算に使われる所得金額になるようです！下に図を示しましたよ☆

給与所得控除額とは

給与所得控除額とは、簡単にいうと給与所得者が経費相当額を差し引ける制度のことです！

国税庁のHPには、「給与所得の金額は、給与等の収入金額から給与所得控除額を差し引いて算出します」と記載があります。この給与所得控除額は給与収入に応じて決まっています。

給与等の収入金額が６６０万円以上の場合は下記の式に当てはめて給与所得控除額が決定するようですが（令和２年度以降）、６６０万円未満の場合は所得税法別法第五に決められた金額が控除されるようです。６６０万円未満の場合は概ね下記の式に当てはまりますが数千円単位の給料ごとに給与所得控除後の給与等の金額が決められているようです。（国税庁HPより）

この給与所得控除額は、一部以外、申請しなくても給与計算時に会社が計算してくれています☆

所得控除額とは

簡単にいうと、税金を計算するときに、所得から引いてくれる（控除してくれる）金額のことです。

これは全部で１５種類あって、これは基本的には自己申告なので、申告しないと控除されないので要注意です！サラリーマンは年末調整でできるものが多いですが、中には確定申告が必要なものがあります。それが、医療費控除！！！！そして、この確定申告をすると、ふるさと納税分も確定申告が必要になるので、ワンストップ特例制度を利用予定だった方も確定申告に変更です！

• 雑損控除
• 医療費控除（←歯科矯正の申告はこれですね！）
• 社会保険料控除
• 小規模企業共済等掛金控除
• 生命保険料控除
• 地震保険料控除
• 寄付金控除（←ふるさと納税の一部はここ！）
• 障害者控除
• 寡婦控除
• ひとり親控除
• 勤労学生控除
• 配偶者控除
• 配偶者特別控除
• 扶養控除
• 基礎控除

課税所得とは

課税所得とは、字の通り、税金がかけられる所得ということです！

この課税所得をもとに、所得税や住民税が計算されているようです！！！！

給与所得とその税金のこと、だいぶ分かってきた気になっていますが、いかがですか？？？？

所得税の計算

所得税＝課税所得✖️税率ー控除額

と、上記のように決まっています。

そして、この税率や控除額は課税所得に応じて決まっているんです。

累進課税って聞いたことありますか？収入が多いほど、税金を多く取られるというやつです。

だいたい、どのくらいの税率か国税庁のHPの表を下に記載しますね。

課税所得金額	税率（％）	控除金額
1,000円から1,949,000円まで	5％	０円
1,950,000円から3,299,000円まで	10％	97,500円
3,300,000円から6,949,000円まで	20％	427,500円
6,950,000円から8,999,000円まで	23％	636,000円
9,000,000円から17,999,000円まで	33％	1,536,000円
18,000,000円から39,999,000円まで	40％	2,796,000円
40,000,000円以上	45％	4,796,000円

例えば、課税所得が7,000,000円の方の場合の所得税は、税率２３％です⇧

7,000,000✖️０.２３−636,000＝974,000

７００万円に２３％の税率を掛けて、控除額636,000円を引いた974,000円が所得税になるということです。

住民税の計算

住民税は均等割と所得割を合わせたものです。

均等割とは、住民税の基本料金のような部分で、所得にかかわらず均等の負担を求める部分です。自治体によって金額は異なりますが、大体４０００円から５０００円のところが多いようです。

所得割とは、所得に応じで変動する分の住民税で、課税所得の１０％になります。

所得割（住民税）＝課税所得✖️１０％

医療費控除で戻る税金

医療費控除とは

医療費控除とは、簡単にいうと『１月１日から１２月３１日までに支払った医療費（生計を共にする家族も含めて）が一定額以上になったとき、超えた分の金額を所得控除に含められる（課税所得が減る）』というものです。

歯科矯正も美容のためなどの理由では認められませんが、噛み合わせの問題など、歯科医師が診断している場合は、医療費控除として認められます！！！

医療費控除額の計算式

医療費控除額（上限２００万円）＝一年間の医療費ー（保険金などの受給額＋１０万円）

医療費控除額として計算できる金額は、一年間の医療費から１０万円を引いた金額です。

もし、保険金などで受け取った金額があればそちらも引きますよ〜

つまり、１０万円以上、年間に医療費がかかっていたら、医療費控除として確定申告すると、税金が還付されるんですね！！！

いくら税金が戻ってくるのか？？？

はい、医療費控除で税金はいくら戻ってくるのか？

ここ、気になるところですよね。

はい、上で税金の話を書いたように、所得税と住民税がありますね！

この二つは、違う方法で税金がお安くなる措置が取られますよ☆

	所得税	住民税
税金への還付時期	確定申告をした際に返金されます	翌年6月からの住民税が安くなります
還付金額	医療費✖️所得税率（収入により異なる）	医療費✖️１０％

所得税分は、確定申告によって税金が返ってきます！！！そして、医療費に所得税率をかけた分だけ、還付されますよ〜課税所得から医療費控除額分を引くので、医療費控除額分の所得税がなくなるんです

住民税は、来年度の６月から１年間かけて支払う税金が、医療費控除額✖️１０％分だけお安くなります！！！こちらも課税所得が医療費控除分お安くなるので、医療費控除額分の住民税がなくなると考えればいいんですね☆

医療費控除の例

🟠課税所得が８００万円の人で医療費に１００万円かかった人の場合

所得税は　　（１００−１０）✖️０.２３＝２０.７　　２０.７万円戻ってきます！

（課税所得８００万円の方の所得税の税率は２３％なので）

住民税は　　（１００−１０）✖️０．1＝９　　　　　９万円翌年度の住民税が減ります！

課税所得が８００万年の方は所得税と住民税合わせて２９.７万円税金が減ります。

🟠課税所得が４５０万円の人で医療費控除に１００万円かかった人の場合

所得税は　　（１００−１０）✖️０．２＝１８　　　　１８万円戻ってきます！

（課税所得４５０万円の方の所得税率は２０％なので）

住民税は　　（１００−１０）✖️0．１＝９　　　　　９万円翌年度の住民税が減ります！

課税所得が４５０万円の方は所得税と住民税合わせて２７万円税金が減ることになります。

ふるさと納税はいくら減る？

そもそも、ふるさと納税はいくらまでできるか、どうやって決まっているかご存知でしたか？

私は、今回、調べて初めて分かりました！！！

皆様、ふるさと納税する際は、ポータルサイトなどで、シミュレーションしていると思うので、どうやって決まっているかまで考えることはあまりないかなと思います。

ふるさと納税できる金額の求め方

それでは、ふるさと納税できる上限の計算方法を見ていきましょう！

ただ、私はただ、好きで調べているだけなので、その年度ごとの特別税など、細かいことは省いているので、参考程度に見てくださいね☆

それでは、寄付金をDとします。２０００円分は控除されないのでD-2000円が控除額になります。

控除額（D-2000円）をKとしますね。

それでは、Kの控除する計算方法を見ていきますね〜

①まずは、所得税からの控除

K✖️所得税税率（課税所得によって違いますよ〜詳しくは↑を見てね）

②次に住民税の基本分からの控除です

K✖️１０％（住民税所得割分）

③ここまでで控除できなかった分を住民税からの特例分として控除するようです。

この特例分＝（　K ✖️（１００ー１０ー所得税税率））

そして、この金額が住民税所得割額の２割を超えなければこれで決まり！

もし、超えていたら、特例分は住民税所得割額の２割までになって、超えた分はただの寄付になります。

整理すると、、、

K✖️（１００％−１０％ー所得税税率）　＜＝住民税所得割額✖️２０％

そして、住民税所得割額＝課税所得✖️１０％なので

K✖️（１００％−１０％ー所得税税率）　＜＝　課税所得✖️１０％✖️２０％　　になります！

K　＜＝課税所得✖️０.０２／（９０％ー所得税税率）

このKに２０００円を足した金額がふるさと納税できる金額になります！！！！

医療費控除で減るふるさと納税控除額は？

上で例に出した課税所得４５０万円の方が医療費１００万円を申請した場合を見てみましょう！

※注意！！！！給与収入ではなくて、課税所得４５０万円！になっているのでポイントですよ⭐︎

医療費控除前はふるさと納税できる金額は

４５０万✖️０.０２／（９０％ー２０％）＋２０００＝およそ13万円になります。

１００万円の医療費を申請した場合、９０万円分が控除され、課税所得は３６０万円になります。

ふるさと納税できる金額は、

３６０万✖️０.０２／（９０％ー２０％）＋２０００＝およそ１０万円強になります。

つまり、医療費控除を申請しても、ふるさと納税できる金額は多少下がりますが、医療費控除で得られる所得税、住民税の還付の方が明らかに大きいので、ふるさと納税したいからと医療費控除の申告をやらないのは勿体無いなと思います⭐︎

住宅ローンやその他の申請など、いろいろあって心配な方は、ふるさと納税ポータルサイトの詳細シミュレーションを試したり、税理士さんにご相談いただけるといいのかなと思います。

素人なりに、読み解いた税金とふるさと納税の関係をまとめた備忘録でした！

長文をお読みいただきありがとうございました！！！